採用支援とは？活用したい採用支援サービスと選び方のポイント

多くの企業がさまざまな採用方法を駆使して「長く働いてくれる人材」「優れたスキルを持つ人材」を求めています。企業の安定経営にはどちらも必要な存在だからです。

ただし、人事担当者は勤怠管理や給与計算、契約書作成など、多くの業務を抱えています。業務過多の状態で採用業務も任せた場合はヒューマンエラーが多発し、顧客との取引に支障が出る可能性もあります。

採用支援サービスを利用すれば、採用業務代行や優秀な学生とのマッチングを依頼でき、効率的な採用業務を実現可能です。今回は、採用支援サービスが必要な理由と各種サービスの特徴を紹介します。

採用支援とは

採用支援とは、採用ノウハウや人手が不足している企業に対し、専門の会社が採用に特化したサービスを提供することです。採用計画立案や説明会開催、面接代行など、選んだサービスによって委託できる内容は異なります。

採用支援の利用によって、優秀な人材の獲得率向上や採用フローの効率化、社員の業務負担軽減などさまざまなメリットが望めます。採用支援サービスを比較する前に、自社が抱えている課題を明確化することが重要です。

企業が採用支援を必要としている理由

企業が採用で直面している課題は主に次の5点です。

• ・応募が集まらない
• ・自社に合った採用方法がわからない
• ・新卒採用と中途採用どちらを行うべきかわからない
• ・選考・内定辞退が多い
• ・採用担当者の業務量が多い

採用ノウハウの不足や、採用業務にまで手が回らない現状が理由として挙げられます。一つひとつ解説していきます。

応募が集まらないため

求人に応募が集まらない場合、主に次の理由が考えられます。

• ・企業の認知度が低い
• ・業務内容の情報が少ない
• ・求める人物像の条件が高い
• ・他社と比較し条件面の魅力が少ない
• ・ホームページが古い

求人広告を使って大量の応募者を集める場合、知名度の高い大手企業が有利になります。特に新卒採用の場合、学生が把握している企業は限られるからです。

中小企業が応募を確保するためには、業務内容や応募条件、労働条件などを見直し、自社の魅力をアピールしなければなりません。ただし、年間休日や給与、残業時間など、条件面で他社と大きく開きがある場合は応募を確保することが難しくなります。

また、ホームページは求職者と接点を持てる数少ないツールです。何年も更新をしていないと検索エンジンからも評価されない他、求職者からも敬遠されます。

自社に合った採用方法がわからないため

就職サイトや人材紹介・自社採用サイトの活用など、採用方法は多様化しており、どの方法が自社に適しているか難しい判断を求められます。

たとえば、就職（転職）サイトは不特定多数の方へ情報発信できることが強みです。ただし、知名度の高い大手企業に応募が集中する傾向にあります。さらに、採用に至らない場合でも費用を支払わなければなりません。

一方、大学と連携した採用を行う場合、無料で優秀な人材を獲得できる可能性が高くなります。他社よりも早く学生と接点を持てるからです。建築や薬品など専門知識を求められる分野の場合、優秀な学生をいち早く確保できます。

ただし、卒業生が会社に在籍していない限りは大学とのコネクション作りが難しく、学校によっては厳しい基準を設けている場合があります。知名度が低い場合は大学側との粘り強い交渉や説明会の開催など、継続的なアピールが必要です。

採用方法によって異なるメリット・デメリットを把握し、自社内で比較検討しながら、どの方法が最適か探っていかなければなりません。

新卒採用と中途採用どちらを行うべきかわからないため

「長く働ける人材」と「即戦力の働きが見込める人材」は、企業にとってどちらも欲しい人材です。前者は将来的に企業の中枢を担う存在として育成できる一方、後者は既存社員の業務負担軽減を望める存在だからです。

新卒採用と中途採用のメリット・デメリットは次のようにまとめられます。

選定ポイントは、タイミングや採用人数、教育文化の有無です。

新卒採用の場合は複数人の採用・研修をまとめて実施できるため、一人あたりの採用コストを削減できる点がメリットです。

リクルートが行った調査では2019年度の新卒採用で、一人当たりのコストは93.6万円でした。中途採用は103.5万円で約10万円分、採用コストを削減できます。

ただし、戦力になるまでは時間が必要です。仕事を覚えるまでに周囲のサポートが欠かせません。

一方、中途採用は即戦力での活躍を期待できる点がメリットです。新卒採用者とは異なり、ビジネスマナーを現職で身につけているからです。同業界・同職種で働く方を採用した場合は仕事内容のギャップも少なく、教育コストを削減できます。

また、通年採用が実施できるため、人手が不足したタイミングで採用を行えます。応募条件も絞っているため、新卒採用ほどスピードは掛かりません。

自社に面接のノウハウを持つ人材が少ないため

採用担当になるまで、面接を経験する機会はほとんどないでしょう。自社内で面接経験者が不在の場合、面接に関するノウハウを共有できず、担当者は面接に必要な準備を一から始めないといけません。

声や表情、視線など面接中でのチェックポイントは多数ありますが、場数を踏まないと余裕を持って応募者を観察できません。さらに、通常業務を抱えながら面接の準備を進めなければならず、ケアレスミスや残業時間増大につながります。

また、応募者にとって面接官は会社のイメージを左右する重要な存在です。面接官への印象度によって入社意欲が大きく変動し、悪い印象を持った場合は約8割の応募者が入社を見送っています。

的外れな質問や稚拙な進行は応募者に不信感を与えるため、万全な準備を積んで面接に臨んだ方が良いでしょう。

求職者側の志望意欲減退や企業のフォロー不足が原因で、選考・内定辞退が起きます。

面接中の雰囲気や応募者とのやり取りの速さなどは、自助努力によって変えられる点です。特に、面接官の態度は企業イメージに直結するため、応募者の不信感を与える言動・行動を取らないよう、細心の注意を払ってください。

想定よりも選考・内定辞退が増えると複数人採用を予定していた場合、再び候補者を募らないといけなくなり、採用期間が長期化します。

採用担当者は業務量が多いため

労務管理や社員教育、給与計算など、人事担当者は多くの業務を担当します。特に、中小企業は人的リソースが限られており、一人で多くの役割をこなさなければなりません。

通常業務を回すのに精一杯の現状で、新卒採用や中途採用を任せた場合は業務過多に陥り、通常業務でミスが発生するリスクが高くなります。また、残業時間や休日出勤が増えて人事担当者の仕事へのモチベーションが低下するほか、心身の健康状態が悪化します。

主な採用支援サービス

では、主な採用支援サービスを紹介しましょう。次の5つについて解説します。各サービスのメリット・導入効果・注意点についてお伝えします。

• ・採用代行
• ・採用コンサルティング
• ・新卒紹介サービス
• ・求人広告掲載
• ・採用サイト

採用代行

採用代行は、採用に関する業務全般または一部を専門会社に委託できるサービスです。豊富なノウハウを持った企業に採用計画立案や面接代行を依頼することで、自社に合った人材を獲得できる確率が高くなります。

また、応募者管理や求人広告掲載、書類選考など多岐に渡る業務を一任でき、採用担当者の業務負担を大幅に削減できます。

特に人的リソースに限りがある中小企業は、一人ひとりの社員がこなす作業量が多くなりがちです。採用代行を利用すれば調整作業の多い業務を任せられ、採用担当者はコア業務に集中できます。

ただし、専門会社に丸投げすると自社内に採用ノウハウを蓄積できず、今後も採用代行に頼らざるを得ません。面接中に応募者とコミュニケーションを交わす機会も減少し、自社の魅力を十分に伝えきれないリスクも発生するため、委託範囲の見極めが重要です。