求人を出しても応募者が集まらないという悩みを抱えた採用担当者は珍しくありません。
求人広告を出すにあたっては、求人原稿の内容だけでなく求人媒体の選定など考えるべき点が多数あり、求める人材からの応募を増やすのは困難です。
本記事では求める人材が集まらない理由や改善すべきポイントなどについて解説していきますので、自社にマッチした人材を集めるための参考にしてください。
求人への応募が少ない8つの理由
求人への応募者が少ないときは必ず理由があります。
本項目では応募者が少ないときの主な理由を8つ紹介するので、自社の状況に照らし合わせて参考にしてください。
掲載している求人情報が古い
掲載している求人情報が古いと、求職者が応募を検討する際に必要な情報を入手できず「この募集は終わっている」と勘違いしたり、「この会社のことがよくわからない」と思ったりという理由で応募に至らない可能性が高くなってしまいます。
サイトやSNSなどに掲載する求人情報は、定期的に更新して常に最新状態にするよう心がけてください。 特にSNSでは、古い情報にはアクセスしづらいという点にも気をつけましょう。
求人情報の詳細が伝わりにくい
条件などの求人情報が伝わりにくいと、仕事や会社についてのイメージが湧かず応募をためらってしまうことが珍しくありません。
当然のことながら求職者は他の企業と比較検討するので、この点を疎かにすると求人情報の具体的な企業に差をつけられてしまいます。
自社の仕事内容や強みなどを具体的に記載し、就職後のイメージが湧くような求人にしましょう。
ターゲットに訴求できる原稿になっていない
求人原稿を丁寧に作成することは大事ですが、ターゲットに合ったものでなければ求める層からの応募を集めることはできません。
求人原稿を編集する際は、ターゲットの視点に立つことを意識しましょう。
この求人でターゲットにする層にとって必要な情報や魅力的なアピールポイントが記載されているか、逆に余計な情報を書きすぎていないか、といった点に気をつけてください。
ターゲットに適した求人媒体を利用していない
求人原稿自体の完成度が高くても、ターゲットに適した求人媒体を利用していなければ求める人材からの応募は期待できません。
求人媒体には紙媒体や求人サイト、求人広告、転職イベントと様々な種類があり、リーチできる層は細分化されています。
求める職種や専門的なスキル、年齢層といった要素を踏まえたうえで、自社の求人ニーズとターゲットを整理し、適した媒体を利用するようにしましょう。
求人情報の掲載時期が合っていない
採用市場では、求職者が多い時期と少ない時期が存在します。
そのため、求職者が少ない時期に応募をかけてしまうと必然的に応募者も少なくなってしまいます。
求職者が少ない時期は主に、年末年始やゴールデンウィークといった長期休暇と重なる期間です。
逆に年度の変わる4月や、上期から下期に切り替わる10月など区切りのいい時期は求職者が増える傾向にあるので、こういった期間に合わせて求人を出すことがおすすめです。
求人情報の露出量が不足している
求人の露出量が足りないと求職者に見てもらえる機会も少なくなるため、当然求人への応募も少なくなってしまいます。
しかし、無闇に掲載量を増やしてもその分閲覧量が増えるとは限らないので、露出量を増やす際には手法にも拘る必要があります。
求人サイトだけではなくSNSも始める、求人サイトの掲載プランを高いものにして掲載順位を上げる、といった様々な手法を検討しましょう。
採用条件が悪い
スキルのある人材を求めた結果、必須条件が厳しくなりすぎてしまうことも応募者が少なくなる原因です。
求職者は多数の案件を比較検討し魅力的な方を選択して応募するので「自分のスキルでは条件を満たしていない」あるいは「スキルを満たしているが福利厚生が見合っていない」と考えた場合は応募してもらえません。
他者の傾向や相場を踏まえたうえで、魅力的な条件を提示できるようにしましょう。
時代に合った会社と思われていない
昨今の求職者は、社会貢献度の高さを求める傾向にあります。
そのため、仕事内容が充実していて、給与や福利厚生も十分なのに応募者が少ない場合は、社会貢献度のアピールが足りていないのかもしれません。
ボランティアや地域活性化などの活動を無理に始める必要はありませんが、既に行っている社会貢献活動があるのであれば積極的に発信してください。
求人への応募を増やす方法10選
本項目では、求人への応募を増やす方法の10選を紹介します。
前項目で確認した応募が少ない理由と合わせて考え、自社に適した方法を実践してください。
ターゲットを明確にする
ターゲットを明確にすることは、求める人材を絞り込むことに繋がります。
そうするとニーズの把握を行いやすくなり、求人情報の中でどのようなポイントをアピールすべきか、適切な求人媒体は何か、などの選択もしやすくなります。
ターゲット設定の際には、必要な資格やスキル、人柄といった特徴をなるべく具体的にリストアップしましょう。
そしてその特徴を必須条件と希望条件に分け、必須条件に該当するターゲットにとってアピールできそうな点を整理していく、という形で求人を作成していきましょう。
利用する求人媒体を見直す
ターゲットに合わせて利用する求人媒体を見直すことも、求める条件に見合った応募者を増やすうえで大切です。
求人媒体は年齢層や新卒・中途など様々な条件で分かれますが、専門職を募集したい場合はその職種を専門に扱うサイトに求人を載せる方がよいでしょう。
また、求人媒体を選ぶ際はSNSやインターネットでその媒体について検索してください。
その媒体をどのような層が使用しているのか、使用者からの評判はどうなのか、といった実態を把握することができます。
仕事内容や要件などを分かりやすく記載する
仕事内容や要件などを詳細に記載することは、会社や働き方のイメージを明確にします。
こういったイメージが明確になる程、求職者は安心して応募できるようになります。
仕事内容などについて、公開できる情報はなるべく具体的に記載しましょう。
また、社員へのインタビューや1日の業務の流れなどを紹介することも、イメージの明確化に繋がります。
職場の写真などを掲載するのもよいでしょう。
求職者目線で考えて記載する情報を考える
求人情報を出す際には、会社の都合だけで考えてはいけません。
明確にしたターゲットの目線に立って、気になる点が解決する内容になっているか考えましょう。
応募者が重視している項目としては主に、待遇・福利厚生、職場環境・雰囲気、仕事内容・キャリアパスの3つです。
これらの項目が具体的にわかるよう気をつけましょう。
アピールポイントについては、次の関連記事も併せて確認してください。
【例文あり】求人で自社のアピールポイントを的確に届けるための準備とコツ！
求人の露出量を増やすオプションを活用する
求人サイトを利用するのであれば、求人の露出量を増やす有料オプションを活用しましょう。
オプションには、検索結果一覧の上位に求人情報を表示するものや、都道府県ごとの求人ページのトップに表示するもの、求人サイト内にバナーを表示できるものなどがあります。
有料オプションの活用は閲覧数の増加に繋がりやすいので、予算に合わせて利用を検討してみてください。
自社の採用サイトを作成する
自社の採用サイトを作成すると、文字数や画像の使用枚数の制限も気にする必要がなく、インタビューや会社紹介動画などのオリジナルコンテンツによる他社との差別化も行いやすくなります。
サイトの作成にはコストがかかりますが、求人募集を掲載するためにかかる経費のことを考えれば、長期的にはむしろコストの節約も可能です。
自社の採用サイトは求職者にとっては信用性の高い一次情報となるため、応募する際の安心感にも繋がります。
ソーシャルメディアを活用する
露出度のアップを求めているのであれば、SNSの活用はおすすめです。
SNSは拡散力が高いため大勢の求職者から見られる可能性があり、求人サイト以上にダイレクトに自社のアピールが可能です。
SNSは求人サイトと異なり幅広い層が利用しているため、積極的な転職活動はしていないが条件の合う会社があれば転職したいと考えている求職潜在層にも届くというメリットもあります。
競合他社との差別化を図る
求職者は必ず競合他社の求人と比較して検討するので、差別化を図ることは重要です。
差別化できれば、競合他社にはない魅力を持った会社として自社を求職者にアピールでき、業界の中での自社のポジションを明確化できます。
差別化の際には、ターゲットと採用方針を固めることが求められます。
ターゲットとなる人材が競合他社ではなく自社を選んでくれるような差別化を意識しましょう。
定期的に求人情報を更新する
求人情報の掲載日が古い場合、求職者は募集の終了した求人だと誤解してしまう可能性があります。
定期的に更新すれば掲載日が常に直近の日付になるので、求人情報を見た求職者は現在も募集中の求人であると判断できます。
また、業務内容や雇用条件について改善された点があれば、より良い状態で求職者にアピールすることができます。
採用条件を見直す
求人情報や媒体などを工夫しても応募が集まらない場合は、条件の見直しが必要になります。
競合の条件や相場などを調べて調整し、給与や福利厚生などの待遇も向上させましょう。
必須スキルや応募条件についても、自社にとって最低限必要な水準はどの程度か改めて考え、緩和を検討しましょう。
関連情報として、下記の記事も参考にしてください。
良い人材を見極める採用条件の決め方！8つの基準や手順、採用ツールのメリットを紹介
求人の応募者を増やす施策を進める際の注意点
前項目で求人の応募者を増やす方法を紹介しましたが、実施する際には重要な注意点があります。
知らない場合は大きな問題に繋がることもあるので、併せて確認してください。
誇大情報にならないように気をつける
実現できない好条件・好待遇の求人を掲載した場合、誇大求人と見なされて職業安定法により懲役6カ月以下又は罰金30万円以下の罰則が課されることがあります。
誇大求人で良い人材を獲得できたとしても、社員からの信用を失い、法的に裁かれては元も子もありません。
求人情報は条件を実現できる範囲内に収めたうえで、自社の魅力を正しく伝えられるよう注意しましょう。
ターゲットを意識しすぎて無理のある条件にしない
応募者を増やすために条件をターゲットに合わせすぎてしまうと、自社への負担が大きくなりすぎ、自社が求める採用活動を実現できなくなってしまいます。
例えば、給与を上げすぎれば当然その分のコストはかかってしまいます。
競合の条件や相場を確認することは重要ですが、自社にとって無理のない条件を提示することを忘れないようにしましょう。
採用コストをかけすぎないように注意する
求人活動はコスト次第で様々な手段を取ることができますが、コストをかけたからといって必ずしも成果が出るとは限りません。
例えサービスの充実した求人媒体でも、自社の求人にマッチしているかどうかは別問題です。
求人方法や媒体を選択する際にコストを意識しないと、予想よりも費用がかかってしまう可能性があるので注意が必要です。
不必要な機能を使っていないか、同じ機能でより安いサービスはないか、などを検討しましょう。
求人媒体の種類と特徴
本項目では、求人媒体の種類と特徴を紹介します。
ターゲットとする求職者や自社の状況によって有効な媒体は異なるので、それぞれの特徴を把握して検討しましょう。
求⼈情報サイト
業界・業種問わずに求人情報を集めたサイトもあれば、特定の業界・業種に特化したサイトもあります。
メリットとしては、媒体の大勢の登録者の目に触れられるため集客の手間がなく、費用をかければ優先的に目立つことも可能という点が挙げられます。
デメリットとしては、求人情報サイトには掲載料が発生してしまうこと、原稿修正にも料金が発生することがありという点が挙げられます。
求人情報サイトについては、下記の記事もおすすめです。
求人検索エンジン
求人検索エンジンには掲載無料の媒体もあるため、コストを抑えられます。
また、求人情報に特化した検索エンジンであるため、求人を探している層にはリーチしやすくなっています。
メリットとしては、配信のコントロールやデータ分析が可能な点が挙げられます。
デメリットとしては、有料枠でないと求人が埋もれやすくなってしまい、定期的な求人の管理が必要という点が挙げられます。
紙媒体広告
複数の企業が出している求人情報が1枚の紙に記載されているので一覧性が良く、比較検討しやすいという特徴があります。
メリットとして、コンビニなどにフリーペーパーとして置かれるので幅広い世代の地域ユーザーに届きやすいという点が挙げられます。
デメリットとしては、発行後に修正できず、比較しやすい分競合他社に比べた弱みもわかりやすいという点が挙げられます。
自社の採用サイト
記載内容や文字数に制限がなく、自社サイトにわざわざ訪問してくれる志望度の高い求職者に自社の魅力を余すことなく伝えられる媒体です。
メリットとしては、作りこむことで自社にマッチした人材を集めやすく、業務・職務内容だけでなく会社の雰囲気や方針など様々な面から紹介できる点が挙げられます。
デメリットとしては、サイト制作には時間とお金がかかるうえ、維持費用や定期的な更新も必要である点が挙げられます。
自社の採用サイトに関しては下記の記事もおすすめです。
【2023】採用サイトの作り方は？作成手順と制作の際のポイントを解説
ハローワーク広告
広告掲載料が無料であり、老若男女問わず利用するためリーチする求職者数の多い媒体です。
メリットとしては、手続きが簡単で助成金・補助金が得られる場合がある点が挙げられます。
デメリットとしては、記載できる情報量が少なく写真なども掲載できない点が挙げられます。
自社サイトのURLを記載するなど、求職者に追加の情報を提供する工夫が求められます。
ソーシャルメディア広告
情報を拡散しやすく、特に若い世代に有効な媒体です。
メリットとしては、狙ったターゲット層に広告を届けやすく、DMなどで求職者とやり取りもしやすく、自動的に記事や広告が拡散される可能性もある点が挙げられます。
デメリットとしては、情報がユーザーによって広められるため、発信者側でコントロールすることが困難である点が挙げられます。
まとめ：求人原稿を見直して欲しい人材を効率よく見つけよう
応募者を増やすためには、求人媒体や条件の設定など様々な観点での改善が必要です。
特に大切なのは、求人原稿で自社のことをいかに伝えられるかです。
求人原稿を見直したいのであれば、採用ページコボットがおすすめです。
管理画面で求人情報の掲載や修正が出来、プロの慣習によってマッチング率の向上も可能です。
募集要項や職場の雰囲気も伝えられるので面接時のミスマッチを防ぎ、定着率のアップにも繋がります。