コロナ禍で減少した飲食志望の求職者を「採用ページコボット」「面接コボット」で安定採用。求人力を活かして店舗展開を加速 | 採用ページコボット

コロナ禍で減少した飲食志望の求職者を「採用ページコボット」「面接コボット」で安定採用。求人力を活かして店舗展開を加速していく。

目的
売り手市場となっている飲食志望のアルバイトを安定的に採用したい。
課題
実際の面接を担当する店舗側がオーバータスクになっており、取りこぼしが発生していた。
結果
システムの導入で店舗側の採用業務を本部がサポートできるようになり、省力化と採用強化を同時に達成できた。

株式会社The DINING様は、大阪を地盤に和業態・洋業態の飲食店を多数出店している企業です。アルバイトの主力は学生であり、卒業などに伴う季節変動が課題でした。
また、面接のアポイント設定などを店長業務としていたため、オーバーワークからの面接の取りこぼしや近隣の同業他社への流出などが発生していました。
今回は、採用ページコボット・面接コボットを導入して採用業務がどう強化されたか、統括取締役の濱田稔様にお話を伺いました。

社名株式会社The DINING
事業内容飲食店の業態開発・運営
資本金1,000万円
設立2011年12月
従業員数350名(アルバイト含む)
URLhttps://thedining.org/

学生アルバイトは季節変動が激しく常に人手不足

御社の事業内容、業務エリア、店舗(支店)数、従業員数などをご紹介ください

濱田様:弊社は飲食店の業態開発と営業をしており、ほぼ直営で23店舗を展開しています。業務エリアは東京・名古屋・京都・大阪で、メインは大阪になります。

アルバイトさんは全般的に学生さんが主力で、9割ほどになっています。学生さんは卒業などで、季節ごとの増減がどうしても発生するので、安定採用が課題でした。

採用ページコボットを導入する以前は、どういった方法で採用を行っておられましたか

濱田様:採用ページコボットは4年ほど前に導入しました。サービスが出来てすぐですね。
それまでは普通に媒体各社さんにお願いして、サイトを作ってもらって、単発で募集してという状態でした。紙媒体はもう使っていなかったですね。

採用ページコボットを導入して、採用業務はどう変化しましたか。

濱田様:当社では採用ページコボットと面接コボットを導入していまですが、この組み合わせのおかげで採用業務全体が楽に、便利になりましたね。

アルバイトさんの採用は現場の店長の業務なのですが、面接のアポイント設定がかなりの負担になっていました。採用ページコボットと面接コボットのおかげで、店長と求職者さんとのメールのやり取りが激減したので、店舗側の負担が減りました。

また本部側からしても、出稿の成果がわかりやすいというメリットがありました。
面接率などの指標をしっかりと見える化できましたし、店舗ごとの採用状況を用意に把握できるようになりました。

なかでも、店舗側が多忙で求職者に応対できていない、といったケースを発見して、本部側からフォローできるようになったので、採用のとりこぼしや他社への流出が減少しました。

dipさんのサービス導入で採用業務のPDCAを組めるようになり、本部側としてもアクションも起こしやすくなったと感じています。

サービスの使いやすさと実績で「dip中心」の採用体制へ

採用ページコボットの導入でどういった成果が出たか、応募数や応募単価など、ご紹介いただける数字があればお聞かせください

濱田様:細かな数字はご紹介できないのですが、23店舗中10店舗ほどで、採用ページコボットが常に稼働しています。学生さんやシニア層など、年代別に分けて募集していますが、アプローチした層がきちんと採れていると感じています。

また、dipの媒体は若い人に強いということがデータでも確認できました。学生アルバイト主体の当社としては、採用業務そのものがdip中心に移行しつつあります。

採用ページコボットの導入は容易でしたか。また、dip営業からのサポートは十分でしたか。

濱田様:格段といって良いくらい、dipさんのサービスは手がかからないですね。導入に関して苦労したという記憶はありません。会社の既存業務にシームレスに乗せることが出来た印象です。

店長向けのレクチャーなども行ってもらえたので、現場も数字を見ながら採用業務ができるようになりました。

採用力をバックに店舗展開を加速していく

dipのサービスを利用した今後の採用計画や数値目標、会社としての将来の展望などがありましたら教えてください

濱田様:2024年に梅田エリアに4店舗をオープンする予定です。
同じエリアでの集中採用なので、ますますdipさんにも頑張ってもらいたいですね。

ただ、コロナの影響で求職者さんが飲食業から離れているという実感があるので、時給を上げることも含めて、こちら側でも対策が必要だと思っています。

※取材内容は、2023年11月取材当時のものになります。

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