コロナ禍の転職、半数は「完全対面」一方で、「Web面接」が応募動機になると4割強が回答│コボットLAB

コロナ禍の転職、半数は「完全対面」一方で、「Web面接」が応募動機になると4割強が回答

ディップ株式会社(以下「当社」)は、「コロナ禍の採用活動とコロナ収束後のDX」について調査しました。今回はその第2弾として、直近1年以内(2020年4月~2021年4月)にホワイトカラー職に転職をした515名の回答のみを抽出した結果をご報告します。


<調査結果サマリ>
1.コロナ禍でも48%が「完全対面」で面接
2.1次と最終面接以外は「Web面接」の比率の方が多い
3.Web面接が応募動機になると42.8%が回答


<調査概要>

1.コロナ禍でも48%が「完全対面」で面接

 1次面接から最終面接までの「採用面接状況について」質問したところ、すべての面接において「対面」と回答したのは、48%、すべて「Web」と回答したのは21%という結果になりました。また、「(対面とWebを)併用」しての面接だったと回答したのは31%でした。「併用」と「完全Web」を合わせると、半数を超える52%が「Web」による面接を経験しています。

面接回数は「完全対面」は平均2.3回と「完全Web」では平均3.4回と1回以上の差が出ています。これはフリー回答に記載がありましたが、カジュアル面談やオンライン説明会などWeb面接向きの取り組みが活性化して回数が増えたことが要因の一つだと考えられます。


2.1次と最終面接以外は「Web面接」の比率の方が多い

 次は、面接の段階ごとによっての「Web」と「対面」の比率についての調査結果です。1次面接では「対面」43.7%、「Web」39.6%と若干「対面」の比率が高いですが、ほぼ半々の割合であることがわかります。続く2次、3次、4次に関しては「Web」面接の比率が高いですが、最終面接は「対面」が69.5%、「Web」は30.5%と「対面」での面接の方が圧倒的に多いことがわかりました。こちらの要因についてもフリー回答では「一度も会わずに入社は不安がある」「企業の様子をみてみたい」等、「Web」面接のみでは把握しづらい雰囲気や職場の様子を確認したいニーズがうかがえました。


3.Web面接が応募動機になると42.8%が回答

 「転職活動を行った際、Web面接ができることは、求人を応募するきっかけになりましたか」の質問では、転職者の73.1%がWeb面接を魅力に感じており、内42.8%がWeb面接であることを応募のきっかけとしていることがわかりました。

実際の声については以下の通りです。

<Web面接満足の声>
「Webで面接するおかげで、企業までの移動時間が節約できるので多くの企業と面接して希望企業をじっくり比較できた。(中小企業/情報通信/100~299名)
「在宅勤務終了後の夕刻実施だっため、当時の会社を休まずに参加出来たことが良かった。(大企業/金融保険/5,000名以上)」

<Web面接は満足だが、対面もほしい声>
「最初の段階でのオンライン面接は賛成です。交通費や移動時間がかからないため嬉しいです。一方で最終面接は対面で人となりを見ていただきたいです(大企業/その他/300~499名)」
「在職期間中の転職活動であったので、Web面接により時間調整がつきやすかったのがメリットだと感じた。転職先のオフィスに訪問できないので、オフィスの様子が分からないのがデメリットでした。(大企業/情報通信/2,000~2,999名)」

<Web面接で不都合があった声>
「前職を就労中に、Web面接を受けるため、レンタルオフィスを手配するのにやや手間取った。(中小企業/その他/100~299名)
「相手の仕草から感触が確かめられないので、状況に合わせた対応が難しかった(大企業/情報通信/5000名以上)」

   総じて、「Web」面接が魅力である理由には「緊張しないで済む」「時間がとられなくて済む」といったコメントが多くみられ、不都合を感じる部分には「相手の反応がわからない」「きちんと伝えられたか不安」といったコメントで、コミュニケーション不足を感じている様子がうかがえました。


まとめ

 4割強の転職者が「Web」面接が魅力で応募したことから、コロナ収束後も「Web」面接への対応は必須であることがうかがえます。同調査で人事側の意見も割れており、「(Webで気軽なことから)応募動機が不明確な応募者が増え、面接回数と工数が増えた」とするデメリットコメントと「欲しかった年齢層の人材が獲得でき、様々な専門分野の人が集まるようになった」とメリットコメントがあり、現場では対応策を模索しているようですが、総じて「応募者の層が広がった」ことは間違いないといえます。

「Web」面接の特性を使いこなし、「対面」と併用することで、よりよい人材の確保に繋げていくことが、これからの人事のミッションといえるかもしれません。


調査概要 
調査手法:インターネット調査(外部調査機関)
調査実施時期:2021年07月16日(金)〜2021年07月26日(月)
対象者条件:
・首都圏(1都3県)+北海道、愛知県、大阪府、福岡県
・20~69歳男女
・条件1 ホワイトカラーかつ正社員のみ
・条件2 ①直近1年以内転職者
サンプル515名 (大企業258名 中小企業257名)


■ディップが掲げる「one-stop DX(ワンストップDX)」

 DXは企業の競争優位性を生み出す画期的な仕組みですが、DXが推進されているのは大企業がほとんどで、中小企業のDX推進は遅れを取っている現状です。日本は99%が中小企業であることを踏まえると、日本のDXはほとんど進んでいないと言えます。中小企業でDXが進まない背景には、DXツールに対するリテラシー、運用する人材の問題、導入・運用コストの問題などが上げられます。また、断片的なDXツールを導入したとしても、単独業務の効率化に過ぎず、業務フローという大きな枠組みで考えると決して業務効率化にはつながりません。

 DXはデジタルツールの導入だけでは実現は困難です。ディップでは、業務フロー全体を「デジタルツール」だけではなく「人材」も含めた両方の労働力を活用しワンストップで効率化を計ることで、DX(デジタルトランスフォーメーション)を実現します。


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当社はDXを強力に押し進めるために、人材不足や業務効率に課題を抱える業界・業種での定型業務を自動化する「コボット」シリーズを展開しております。現在、事業スタートから約1年半で、「面接コボット」「HRコボット」「不動産コボット」等のブランドを拡充し、20種類以上の豊富なサービスを導入しやすい価格帯で提供しております。

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