飲食店が「デジタル化」を進める必要性は?アイデアとツール例

2022/02/02 コボットコラム
飲食店のデジタル化

コロナ禍でデジタル化が加速する中、飲食店でもデジタル活用の流れが広まっています。これまで人が担っていた予約管理や会計、催促などといった業務をデジタル化することは、業務の効率化や人手不足の解消など、さまざまなメリットをもたらします。

今回は、飲食店におけるデジタル化の必要性と、具体的な推進アイデアについて解説します。

飲食店におけるデジタル化の実態

そもそもデジタル化とは、デジタルツールを用いてこれまで人が担っていた作業を遂行するように変化させることです。たとえば、予約管理システムを導入したり電話対応をAIに任せたりすることは、「デジタル化」に該当します。

では、実際に飲食店ではどのような業務でどれくらいデジタル化が進んでいるのでしょうか?ホットペッパーグルメ、およびホットペッパーグルメ外食総研が実施した『飲食店経営者のDXに対する興味・関心と導入状況の実態調査』の結果を紹介しましょう。

本調査によると、飲食店経営において、デジタルツールを1つ以上導入済みの経営者は「62.8%」でした。デジタルツールの導入率は6割以上と高いのですが、ツールの種類は「キャッシュレス決済」「ホームページ制作」など一部に限られているのが現状です。

このことから、飲食店におけるデジタル化は前進傾向にあるものの、デジタル化されている業務内容に偏りがあり、フロント業務およびバックヤード業務でより幅広くデジタル化を進めていく必要があるといえます。

飲食店における「デジタル化」の必要性

では、なぜ飲食店はデジタル化を推進する必要があるのでしょうか?ここでは、飲食店におけるデジタル化の必要性とメリットについて解説します。

時間の効率化につながる

飲食店におけるデジタル化は、作業および時間の効率化につながります。

フロント業務からバックヤード業務まで、業務内容が多岐に渡る飲食店では、人手不足や担当者の負担過多という課題を抱える店舗が少なくありません。リソースが限られている中、多くの作業をこなすためには、デジタル化による作業・時間の効率化が不可欠です。

また、デジタルツールを活用して時間を効率化することができれば、店舗スタッフが料理の仕込みや接客などに専念できる環境が整います。つまり、デジタル化には、時間の効率化だけでなく、顧客満足度の向上につながるというメリットもあります。

人手不足を解消できる

デジタル化は、多くの飲食店で深刻な課題として認識されている「人手不足」の解消にも効果的です。

電話対応や予約管理といった業務を自動化したり、会計やレジ締め、オーダーなどの業務を簡素化したりすることで、より少ない人数で店を回せるようになります。特に、必ずしも「人」が担う必要がない業務の場合、デジタル化することで人件費のムダをなくし、人件費の削減も実現できます。

「人手不足でも人件費を削減したい」という課題を抱える飲食店経営者は、積極的にデジタル化に取り組みましょう。

新型コロナウイルス感染対策を強化できる

新型コロナウイルスの感染対策を強化できることも、飲食店でデジタル化が求められている理由の一つです。これまで以上に、飲食店の衛生管理が重要視される今、接触を最小限に抑えてサービスを提供できるデジタルツールの活用は不可欠でしょう。

実際に、株式会社New Innovationsが実施した『店舗利用に関するアンケート』では、9割以上が店舗サービスのデジタル化に好印象を持っていることがわかっています。新型コロナウイルスの感染拡大により、「待ち時間を減らしたい」「キャッシュレス決済を選びたい」などといったニーズが増えた今、飲食店はぜひともデジタル化を推進すべきだと考えられます。

飲食店でできるデジタル化のアイデア

POS

続いて、飲食店で取り組めるデジタル化のアイデアを具体的に紹介していきます。

予約管理 

一つ目のアイデアは、予約管理をデジタル化する方法です。

電話のみで予約を受け付けていると、忙しい時間帯に電話対応ができなかったり、営業時間外の予約を取りこぼしてしまったりします。そこで、予約管理システムを導入してデジタル化することで、予約管理業務を効率化できます。

また、ウェブで24時間予約を取れるようになるため機会損失を防げるほか、事前決済機能が備わったシステムならキャンセル対策をすることも可能です。

顧客管理・分析

顧客管理・分析もデジタル化を推奨する業務の一つです。

来店履歴や注文履歴などといった情報を一元管理することで効率良く分析し、サービスや接客の向上やリピート顧客の獲得につなげられます。

会計

会計および決済のデジタル化も、飲食店がぜひとも取り組みたいアイデアの一つです。

混雑時のレジ対応や閉店後のレジ締めは、煩雑で手間がかかる業務です。POSレジやキャッシュレス決済などを導入することで、会計や決済、レジ締めの業務をスムーズに遂行できるようになります。

また、キャッシュレス決済に対応したPOSレジなら、コロナ禍における「接触を最小限に抑えたい」というニーズにも応えられます。このように、会計のデジタル化は、顧客・店舗の双方に大きなメリットをもたらします。

接客

飲食店における接客も、デジタル化できる業務の一つです。

コロナ禍では、人による丁寧な接客だけでなく、非接触でのサービス提供を可能にするデジタル化が求められます。たとえば、モバイルオーダーシステムや配膳ロボットなどを導入することで、接客をデジタル化できます。

特に、衛生面の不安なく顧客がスマホから注文・決済できるモバイルオーダーシステムは、コロナ禍により急速に導入が進んでいます。

販促・集客

最後に紹介するアイデアは、販促・集客のデジタル化です。

販促といえば、チラシのポスティングやDMの郵送などをイメージするかもしれません。しかし、スマホの所有比率が9割を超えた今、グルメサイトやアプリ、SNSなどを活用したデジタル販促がより効果的です。

特に若年層をターゲットとする場合、デジタルツールを活用することで、費用や手間を抑えて効果的にアプローチすることが可能です。飲食店でデジタル化を進めるにあたっては、ぜひ新規顧客および既存顧客の集客のデジタル化を検討しましょう。

飲食店向けのデジタル化ツールの例

ここまで、飲食店でできるデジタル化のアイデアをお伝えしました。そこで次に、デジタル化の推進に役立つおすすめツールの例を3つ紹介します。

TORETA

TORETAは、株式会社 トレタが提供する業界シェアNo.1を誇る飲食店向け予約・顧客台帳サービスです。「予約台帳」「顧客台帳」「集計・分析」「ウェブ予約」という4つの機能を活用することで、さまざまな業務のデジタル化を実現できます。

たとえば、TORETAをお店のPOSと連携させれば、顧客情報や注文履歴などを自動で反映させることができます。手間をかけず顧客データを一元管理できるので、効果的に接客を向上させ、リピーターを獲得することが可能です。

「予約・顧客管理から集客まで、まとめてデジタル化したい」という飲食店経営者におすすめです。

公式サイト

AirREGI

AirREGIは、株式会社リクルートが提供するPOSレジアプリです。会計やキャッシュレス決済、売上分析などさまざまな機能が備わっており、煩わしい会計業務やレジ締め作業の負担を大幅に軽減することができます。

なお、AirREGIの最大の特徴は、「注文入力・会計」「管理・分析」「サポート」の基本レジ機能をすべて無料で利用できることです。初期費用はもちろん、ランニングコストを安く抑えられるので、「デジタル化を進めたいけど、費用対効果が不安……」という飲食店経営者の方でも安心して導入できます。

また、AirREGI関連サービスと連携して利用すれば、予約管理や経営改善、販促などあらゆる業務をデジタル化することも可能です。

公式サイト

LINE公式アカウント

LINE公式アカウントは、ユーザーと接点を創出するためのビジネス機能を使える企業・店舗向けサービスです。簡単にいえば、LINEのビジネス向けアカウントのようなもので、「友だち追加」したユーザーに対して、メッセージやクーポンを配信したり、ショップカードを発行したりすることができます。

LINE公式アカウントは、「予約管理」や「顧客管理」「販促・集客」など、使い方によってあらゆる業務をデジタル化することが可能です。なお、LINEは日本の人口70%以上にあたる8,900万人以上が利用するサービスであるため、多くのユーザーに利用してもらいやすいというメリットもあります。

公式サイト

なお、LINE公式アカウントについてはこちらで詳しく解説しています。

まとめ

今回は、飲食店におけるデジタル化の必要性と推進アイデアを紹介しました。

デジタルツールの導入には、効率化や人手不足の解消、新型コロナウイルスの感染リスク低減など、さまざまなメリットがあります。特に、コロナ禍ではデジタル化を求める方向に顧客のニーズが変化していることもあり、デジタル化のもたらす効果は計り知れません。

店舗が抱える経営課題や解決したい課題に合ったツールを導入し、デジタル化を進めていきましょう。

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